環境クイズ（２）

先日の環境クイズはいかがでしたか？続きをお楽しみください。

Ｑ１　日本のエコマーク第1号製品は？

　　　 ①　ノンフロンのヘアスプレー　　② 　ノンフロンの冷蔵庫　③　ノンフロンのエアコン

Ｑ２　太陽光発電の導入量ベスト３は？

　　　 ①　１位 日本／２位 ドイツ／３位 米国　　②　１位 ドイツ／２位 日本／３位 米国　　③　１位 米国／２位 日本／３位 ドイツ

Ｑ３　京都議定書で、日本に課された温室効果ガスの削減義務は、１９９０年比で何％？
　　　 ①　６％　　② ９％　　③　１２％

Ｑ４　温室効果ガスのうち、もっとも温暖化への寄与度が高いものはどれ？
　　　 ①　二酸化炭素　　②　一酸化二窒素　　③　フロン

Ｑ５　土地や建物を市民が買うことで、自然環境や歴史的景観を守る「ナショナル・トラスト」。日本の第一号は？
　　　 ①　鎌倉（財団法人 鎌倉風致保存会）　　②　阿蘇（NPO法人 阿蘇花野協会） ③　知床半島（しれとこの森・トラスト関西）

Ａ１　ノンフロンのヘアスプレー１９８１年、ちふれ化粧品のノンフロンヘアスプレー、セットローション、ヘアトリートメントの３商品が、エコマーク商品第1号に認定されました。

Ａ２　１位 ドイツ／２位 日本／３位
　　　 米国 ２００４年までは日本が最大の導入国でしたが、現在はドイツが第１位です。

Ａ３　６％日本は１９９０年比で６％の削減を義務づけられています。米国は７％、欧州連合（EU）は８％です。

Ａ４　二酸化炭素二酸化炭素が９割以上を占め、残りは、フロン、メタン、一酸化二窒素の順です。

Ａ５　鎌倉（財団法人 鎌倉風致保存会）鎌倉の景観を守るため、１９６４年に結成されたのが財団法人鎌倉風致保存会で、日本のナショナルトラスト第１号です。
参考：http://blog.goo.ne.jp/thinking-eco/d/20080525

ニューウォーター（ＮＥＷａｔｅｒ）

「ニューウォーター」と聞くと、スポーツ飲料を想像する人も多いのではないでしょうか。実は、これは、シンガポールで名づけられた、飲用に適するレベルまで高度処理した再利用水のことなのです。

どのような高度処理かと言いますと、通常の下水処理後、

1. マイクロフィルターという装置で、固形物、コロイド、細菌、一部のウイルスなどを除去。
2. 逆浸透膜装置により、微細な大きさの重金属や、農薬等の有機物、ウイルスなどを除去。処理後の水にはごく低レベルの塩分と有機物が残るのみで、ほぼ純水に近い状態になるそうです。この段階で、大腸菌類も完全に除去できるそうです。
3. 紫外線殺菌によって有機物を不活性化させ、phバランス調整のためアルカリ性化学物質を添加。

シンガポールでは、水の総消費量の約半分をマレーシアからの輸入に頼っており、マレーシアへの依存度を低減するため、新たな水の調達手段を検討していました。ニューウォーター開発研究が始まったのは１９９８年のことです。再処理費用は海水の淡水化費用の半分くらいとか。

ニューウォーターの上水利用では、ニューウォーターをいったん貯水池に放水して混合し、通常の浄化処理を施してから給水しています。これは、再利用水への心理的な抵抗感を和らげるとともに、処理過程で失われたミネラル分を添加できるという利点もあるそうです。
政府は、放水されるニューウォーターの全消費量に対する割合を、２０１１年までに２．５％に上げる計画のようです。

シンガポールの水資源を統括・管理する公共機関「ＰＵＢ」が製造する再生水『ＮＥＷａｔｅｒ』は、「グローバル・ウオーター・アワード２００８」で、その年にもっとも環境に配慮した再生水を作り出す水道会社に与えられる「エンバイロメント・コントリビューション・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。

現在シンガポールは、国内、外資系産業に使われる工業用水の１５％以上を供給しており、２０１１年までに国内で必要となる工業用水のすべてをニューウォーターでまかなえる見込みだそうです。

環境クイズ（１）

環境月間の６月も余すところ数日になりましたね。今日は、環境クイズでお楽しみください。

Ｑ１　日本の国土に占める森林の割合は？　　①３割　②５割　③７割

Ｑ２　日本の木材自給率は？　　　　　　　　 　　①２割　②５割　③７割

Ｑ３　「３Ｒ」の組み合わせで正しいものは？　　①リデュース リユース リサイクル　②リデュース リサイクル リフューズ　③リユース リサイクル リフューズ

Ｑ４　フードマイレージの計算の仕方で正しいものは？　　　①食料の輸送距離　②食料の輸送距離×総重量　③食料の輸送距離×横断した国の数

Ｑ５　世界で初めての環境ラベルは？　　　①日本の「エコマーク」　②ドイツの「ブルーエンジェル」　③カナダの「環境チョイスプログラム」

Ａ１　７割　（日本の国土の約７割は森林です。国土に占める森林の割合は、先進国において世界第三位で、第一位はフィンランド、第二位はスウェーデンで、これに日本が続きます。）

Ａ２　２割　（日本の木材自給率は約２割で、８割は海外からの輸入材です。）

Ａ３　リデュース リユース リサイクル　（リデュース（排出抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再資源化）をあわせて「３R」（スリーアール）といいます。3Rには含まれませんが、過剰包装などを拒否する「リフューズ」も心掛けたいですね。）
参考：http://www.thinking-eco.net/term_ma-mottainai.htm

Ａ４　食料の輸送距離×総重量　（食料の輸送距離に総重量を乗じたものがフードマイレージです。フードマイレージの値が大きいほど、輸送にかかるエネルギーが多くなり、環境に対する負荷も増えます。）
参考：http://www.thinking-eco.net/term_ha-food_mileage.htm

Ａ５　ドイツの「ブルーエンジェル」　（ブルーエンジェルは１９７８年に世界に先駆けて制定されました。日本のエコマークは、１９８９年、カナダの環境チョイスプログラムは、１９８８年に制定されています。どれも、一定の基準を満たした環境配慮の商品に対して認定されます。）
参考：http://www.thinking-eco.net/term_a-eco_mark.htm

省エネラベル

ボーナスの季節を迎え、エアコンやテレビ、冷蔵庫といった家電製品の買い替えを検討しておられる方、「環境」にも「お財布」にも優しい製品を選ぶために、省ラベルをご参考になさってはいかがでしょうか。

「省エネルギーラベリング制度（省エネラベル）」は、２０００年から５品目を対象にスタートしました。２００８年６月現在では１６品目を対象にカタログと製品本体に表示され、製品を選ぶ時に、省エネ性能を簡単に比較できるようになっています。

省エネラベル

目標年度：省エネ基準達成のための目標年度
省エネマーク：省エネラベルの目印。省エネ基準を達成すると緑色、未達成の場合はオレンジ色で表示される
省エネ基準達成率：その製品が省エネ基準をどれくらい達成しているかを％で表示
エネルギー消費効率：エネルギー消費効率は、年間消費電力量など、製品がどれだけエネルギーを使うかを示す数値

「統一省エネラベル」は機器単体のエネルギー消費量が大きく、省エネ性能にばらつきが大きいエアコン･冷蔵庫・テレビで表示されている環境ラベルです。統一省エネラベルのポイントは、何といっても、「☆」の数と年間の目安となる電気料金でしょう。

統一省エネラベル

① ノンフロンの冷蔵庫にはノンフロンマークが表示されています。
② 多段階評価制度：エアコン･冷蔵庫・テレビについては、省エネ性能を５段階に分け、市場における製品の性能の高い順に５つ星から１つ星で表示
③ 年間の目安電気料金
④ 統一省エネラベルの針間違いがないように、メーカー名、機種名を表示
⑤ 省エネラベリング制度
⑥ 本ラベルが、何年度のものであるか表示

ＬＥＤ照明器具

エコ照明といえば、電球形蛍光灯でしょうか。
政府も、白熱電球から、消費電力が少なく長持ちする電球形蛍光灯への切り替えを促しています。国内での製造・販売を数年以内に中止する方針だそうですね。メーカーの試算では、白熱電球に比べ蛍光灯は、消費電力は１／５倍、１万時間使った電気代は１個当たり９６００円ほど安く、寿命は１０倍だそうです。

とは言うものの、これからはＬＥＤを考えたいですね。
今年の１月、イギリスのロンドン市では、、地球温暖化や省エネルギー対策の一環として、３日間限定、１家庭２個までということで、白熱電球を消費電力の少ないＬＥＤを使った電球と無料で交換するキャンペーンを行いました。

LEDとは「Light（光る）」「Emitting（出す）」「Diode（ダイオード）」の頭文字を組み合わせたもので、電気を流すと発光する半導体のことです。ＬＥＤは１９６０年代に暗めの赤色と黄緑色のＬＥＤが開発されて以来、信号機などの表示用途で実用化されてきました。その後、発展の契機となる１９９３年の青色ＬＥＤの開発、またそれを応用した１９９６年の白色ＬＥＤの開発を経て、現在に至っています。

ＬＥＤは白熱灯や蛍光灯に比べて寿命が長く、消費電力も小さく、直流回路を使うため蛍光灯のようなチラツキもなく、熱の発生も少なく、紫外線が少ないので虫も寄ってこず、とても小さくデザインが自在、水銀も使っていません・・・ＬＥＤは環境に優しいエコライトとしては素晴らしいものです。

しかし、クリスマスのデコレーションなどに使われている電飾のＬＥＤを見る限りはまぶしいのですが、明かりとして考えるとまだ少し明るさが足りないそうです。間接照明には良いでしょうね。

今、各メーカーさんは蛍光灯の明るさに追いつくくらいの明るさを求めて研究開発に凌ぎを削り、新しい製品を徐々に発表してきています。
電球形蛍光灯もいいですが、ＬＥＤもいいですよ。

フードバンク

日本の食料自給率は４割を切ると言いながらも、まだ食べられる食べ物が大量に捨てられています。

日本で１年間に廃棄される食品は約２０００万トン、そのうち２４％は肥料や飼料などにリサイクルされ、７６％は焼却や埋立て処分されているそうです。そして、この費用は自治体の財政面で負担になっています。

コンビニなどでは、消費期限になっていなくても、賞味期限を過ぎれば廃棄される加工食品がたくさんあります。
また、店舗によって異なりますが、スーパーなどでは、パンなどの消費期限が３日間で、その３日目当日には陳列棚に並べられることは殆どありません。消費期限に問題がなくても、パッケージに傷があれば、陳列棚から外されます。野菜などは新しい荷が入ると、鮮度が落ちていなくても廃棄されてしまうこともあるそうです。このように十分安全に食べられる食品が、ある基準で商品価値を失うと捨てられてしまっているのです。

一方で、低所得者やホームレスのシェルター・児童福祉施設・障害者通所作業所や共同生活ホーム・母子緊急生活支援施設などの団体は福祉予算の削減などで苦しい経営をしています。

「フードバンク」というのは、品質に問題がないのに廃棄せざるをえない食品を、メーカーや小売店から寄付してもらい、必要としている人に無償で届けるボランティア活動のことです。
命をつなぐ糧である食品の「金銭の介在しない新しい流れ」、再分配システムを作り出しているのです。また食品の廃棄量が減少すれば産業廃棄物として焼却処分される量も減り、環境保全にも貢献できます。

このような活動は、アメリカでは、約２０年前から取り組まれているそうです。日本へは東京にあるNPO法人「セカンドハーベスト・ジャパン」(旧フードバンクジャパン)が持ち込み、２０００年からスタートしました。関西でもＮＰＯ法人「フードバンク関西」が２００３年から活動しています。

東京では、約６０の企業が参加し、３０以上の施設やホームレスに届けられています。関西では、８社と１団体から定期的な食品の提供を受け、３１団体に届けられています。応援したいですね。

太陽光発電に補助金

住宅用太陽光発電システムのカタログをひらくと、「太陽光発電のある暮らしは地球環境と我が家の家計のどちらにも嬉しい。石油消費年間削減量は１８リットル缶約５８本分、ＣＯ２削減量は杉の木約１０３本分の吸収量に相当。」などという文言が目に飛び込んできます。

そこで、値段を聞いてみますと、初期投資に２００万円くらいは必要とのこと。環境に優しいかもしれないけれど、本当に家計に優しいのかしら？と、ちょっと考え込んでしまう金額です。

と言うのも、１９９４年導入されていた太陽光発電補助金が２００５年末に打ち切られていたからでした。京都議定書は１９９７年に採択され、発効は２００５年２月でしたから、温室効果ガス削減の必要性は十分わかっていたはずです。どうして打ち切ったのでしょうね？

補助金廃止も原因の一つだと思いますが、７年間連続世界一位だった、日本を代表する企業シャープの太陽電池生産量は、２００７年にドイツのＱセルに抜かれてしまいました。
原料のシリコン調達に油断があったようです。海外勢は需給が逼迫すると見て、いち早く長期契約に踏み切っていましたので、今までどおり調達できると思っていた日本勢は原料を手に入れることができなくなったのです。

Ｑセルは、ドイツ政府の「再生可能エネルギー法」による太陽光発電電力の優遇措置で、急成長してきた、太陽電池パネル専門の企業です。一方大きな会社の一つの事業部が担当する日本勢は世界の流れに乗り遅れたのかも知れませんね。

その住宅用太陽電池に、再び、補助金がでることになりそうです。
経済産業省は、地球温暖化や原油高に対応するためのエネルギー政策をまとめ、太陽電池発電を本格的に普及させるために、家庭向けに補助金制度や優遇税制を検討。今後３～５年で住宅用発電システムの価格を半額にするという目標を示しました。

洞爺湖サミットの参加国はいくつ？

洞爺湖サミットへの参加国は、正式メンバー（Ｇ８：日本、米国、英国、仏、独、伊、カナダ、ロシア、EUの委員長）以外に１４カ国が加わり、史上最大規模の２２カ国です。
もともとは、１９７０年代に浮上してきた経済問題を、「顔を合わせ、ざっくばらんに話し合う」ために始まったサミットですが、地球温暖化問題など地球規模の問題が課題となってきたため、広く参加を呼びかけるようになりました。

１９７７年から当時の欧州共同体（EC）（現在は欧州連合EU）の委員長がサミットに参加。
１９９７年から正式メンバーになったロシアの場合は、１９９１年からＧ７会合後に、Ｇ７と旧ソ連大統領との会合が設定されました。
２００３年から主要途上国の首脳もサミットに参加。過去３回のサミットでは、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカの５カ国がゲスト参加し「常連組」になっています。

今回は、「常連組」５カ国ほかに、韓国、インドネシア、オーストラリアが加わり、Ｇ８と温暖化問題に関する特別拡大会合を開くことになっています。Ｇ８とこれらの８カ国が排出する温室効果ガスは世界の７割以上にもなるそうです。

洞爺湖サミットでは、
７月７日（月）には、Ｇ８とアフリカから７カ国（アルジェリア、エチオピア、ガーナ、ナイジェリア、セネガル、タンザニア、南アフリカ）が参加し、拡大会合がもたれます。
７月８日（火）は、Ｇ８会合。
７月９日（水）は、Ｇ８と中国、インド、ブラジル、メキシコ、韓国、インドネシア、オーストラシアが参加し、主要排出国会合が予定されています。

最大の懸案は地球温暖化問題。２０１２年に現行の国際取り決めである京都議定書が期限切れになりますから、新しい枠組みを作らなければなりません。食糧価格の高騰、テロ、武器拡散防止も重要なテーマです。

正式メンバー内の意見調整だけでも難しいでしょうに、これだけ多くのゲスト国の意見まで集約するとなると、さぞや本当に大変でしょうね。

福田さん、がんばれぇ！！！！！！！

サミットの歴史

今年のサミットは、洞爺湖で行われることや、地球温暖化や原油・食糧価格の高騰など身近な問題がテーマになっていることもあって、関心をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

そこで、これまでのサミットを簡単に振りかえってみました。
１９７０年に入り、１９７１年のニクソンショックと呼ばれている「金ドル交換停止」、１９７３年の第４次中東戦争、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の原油価格引き上げによる第一次石油危機後の世界的不況など、さまざま問題が起きてきました。

当時のフランス大統領ジスカール・デスタンは、指導者たちが顔をあわせ、これら諸問題への対応を協議するために、主要国首脳会議「サミット」の開催を提唱しました。
１９７５年第１回サミットはフランスで開催され、参加国は日本、米国、英国、仏、独、伊の６カ国でしたので、この時はＧ６（Ｇｒｏｕｐ ｏｆ　Ｓｉｘ）と呼ばれました。翌１９７６年にカナダが加わって７カ国になり、Ｇ７となりました。１９７７年のロンドンサミットからは、欧州連合の委員長が参加。１９９７年からロシアが正式参加して８カ国になり、Ｇ８と呼ばれるようになりました。

日本国内の開催としては１９７９年と１９８６年、１９９３年はいずれも東京で開催され、２０００年は沖縄で開催されました。洞爺湖サミットは５回目になります。

実は、２０００年のサミットでは、北海道、千葉県、横浜市、大阪府、広島市、福岡市、宮崎県、沖縄県が開催地として立候補しており、沖縄県は、外務省や警察庁が宿泊・交通・警備の問題などを検討した結果、最も低い評価だったそうです。

しかし、当時の小渕恵三首相が沖縄でのサミット開催を決断したそうです。
早大の学生時代に沖縄返還運動に携わり、初入閣も沖縄開発庁長官と沖縄には縁の深い小渕首相は、『沖縄県民斯（か）ク戦ヘリ　県民ニ対シ後世特別ノ御高配ヲ賜ランコトヲ』という大田実海軍中将の言葉を重く捉え、サミット開催による経済効果とともに、沖縄が世界の注目を集めることを考慮して決断したそうです。

そういえば、首里城の「守礼の門」が描かれた２０００円札は、沖縄サミット開催を記念して発行されたのでしたね。

お台場の観覧車もライトダウン

お台場の大観覧車「palette town 大観覧車」が今年もライトダウンキャンペーンに参加します。

環境省では、温暖化防止への関心を促すために、「ＣＯ２削減／ライトダウンキャンペーン」を展開しています。夏至の６月２１日（土）はブラックイルミネーション、７月７日（月）は七夕ライトダウンと題して、２０：００～２２：００の２時間、『全国のライトアップ施設や家庭のあかりを一斉に消しましょう！！』と ライトダウンを呼びかけます。

palette town 大観覧車」も、イルミネーションを消するそうです。真っ暗な観覧車ってどのような雰囲気でしょうね。案外オツかもしれませんね。

また、「クールビズの普及」と「省エネ製品への買いかえ」を呼びかけるために、イルミネーションで、「COOL BIZ」と「CHANGE A LIGHT」の文字を描くそうですよ。

昼夜、老若男女を問わず多くの人で賑わうお台場、温暖化防止を呼びかけるには絶好の場ですね。

洞爺湖の水温が上昇！

７月に行われるＧ８、主要国首脳会議の舞台となる洞爺湖の水温が、地球温暖化の影響を受け、上昇傾向にあることが、北大大学院の浦野慎一教授の調査で分かりました。

２００４年から洞爺湖の約３００メートル沖合にブイを浮かべ、水深０ｍ、５ｍ、１０ｍ、１５ｍ、２５ｍ、４５ｍの６点の水温を１時間ごとに観察してきました。このデータと、北大が毎日行ってきた湖岸近くの表面水温の観測データをもとに、１９８１年から平成２００５年５月までの洞爺湖の年平均水温の変化を分析したそうです。その結果、水深５５メートルまでの層でみると、過去２３年間で約０．８℃上昇していることが分かったそうです。

洞爺湖周辺の大滝（伊達市）、伊達、室蘭の三地点の年平均気温も、気象庁のアメダスのデータでは、１９８０－１９９９年の２０年間で約１℃上昇しているそうです。

湖の水温は太陽の放射量や大気中の熱に大きく左右されることから、浦野教授は「地球温暖化によって、気温と同じように水温も上昇した」と指摘しています。

琵琶湖でも１９８５年から２００４年までに水温が約１．５℃上昇したとの調査結果がありますが、国内での湖の水温を長期的に分析したデータは少なく、地球温暖化が湖にどのように影響しているかを考える貴重なデータとなりそうです。

洞爺湖は厳しい寒さのなかでも湖面が凍ることのない湖「不凍湖」としても知られ、サクラマスの養殖も行われています。そのような洞爺湖の生物への影響の心配されますが、湖の平均水温は夏と冬とで１０℃前後も変化するそうで、「それよりも緩やかな地球温暖化による水温の上昇が、生物などにどう影響するかは不明」ということでした。

「海のエコラベル」発見！！

MSCのロゴマーク入りの商品を発見！！　早速購入しました。

以前、「漁業のサスティナビリティ」というタイトルでブログを書いたことがありましたが、その時は、このロゴマーク入りの商品を見つけられませんでした。
先日、おむすびの具を「鮭」にしようか「タラコ」にしようか探していました時、このマークが目に飛び込んできました。

MSC〔Marine Stewardship Council: 海洋管理協議会〕漁業認証は、乱獲による世界的な水産資源の枯渇傾向を食い止めるために、「持続可能で適切に管理された漁業」を認証する制度です。「持続可能で適切に管理された漁業」であると認証された漁業の漁獲物から産まれた製品には、MSCのロゴマーク入りのラベルをつけることができます。
製品の製造、加工、流通の全ての過程において、認証水産物が適切に管理されていることを認証するのが、COC認証です。

イオンは、日本の小売りとしては初めて「MSC-CoC」というMSC認証商品を加工することができるライセンスを取得したそうです。

オイルシェール

「三井物産が、利用されていない資源の１つであるオイルシェールの大型開発に参画する」との記事が日経新聞の朝刊一面に出ていました。　　　　　　　　　　　　　　

オイルシェールとは、加熱などにより石油または石油ガスに変化し得る炭化水素分含む（通常は４％以上含む）堆積岩のことです。簡単に言いますと、油分を含む岩石のことです。
約６０００万年前、中生代（ジュラ紀、白亜紀）、さらに約４億年前の古生代デボン紀に堆積したものが多く、地中からの採掘後、５００℃程度で熱分解することによって石油が得られる資源です。　

オイルシェールは、１８００年代初めに主に西欧の工業国で採掘・製油されていましたが、１９００年代の石油の大量生産開始に伴い、ほとんどが停止しました。
かつて、満鉄は、１９０９年中国の撫順で「燃える石」を発見、それがオイルシェールだったそうです。　撫順の炭田は、石炭層の直ぐ上にオイルシェール層があり、石炭の露天掘りに伴い、必然的にオイルシェールを採掘する必要があり、オイルシェールは採炭に伴う副産物だったようです。

現在、オイルシェールからの原油生産は、ブラジル・中国等での小規模生産に留まっています。　　　　　

オイルシェール資源は世界に広く存在し、非産油国にも多く賦存しているそうですが、世界の埋蔵量の約７割が米国内にあると言われています。
昨今の油価高騰並びにエネルギー安全保障の重要性の高まりを背景にオイルシェール開発の動きが活発化していきそうです。

青森宣言と原子力ルネサンス

主要８カ国（Ｇ８）と中国、インド、韓国を加えたエネルギー相会合が８日青森で開かれ、共同声明「青森宣言」を採択しました。この宣言の中では原子力発電の有効性も指摘されました。

原子力発電といえば、１９７９年アメリカでのスリーマイル島原発事故や１９８６年ソ連（当時）でのチェルノブイリ原発事故が即座に思い出されます。それ以来、原発に対しアレルギーのようなものを持っている方も多いのではないでしょうか。ここ３０年、世界的に「反原発」の世論が大勢を占めていたように思います。日本でも１９９５年に起きた、高速増殖炉「もんじゅ」のナトリウム漏れ事故は記憶に新しいですね。

しかし、地球温暖化と原油価格高騰が政策転換を促し、凍結していた原発の建設再開が検討されるようになりました。

地球温暖化の原因の１つとされるＣＯ２の排出量を、建設・運用・燃料輸送などを含むサイクル全体で考えた場合、１ｋＷｈあたりのＣＯ２排出量は、石油火力発電が約７４２ｇ、太陽光発電は約５３ｇ、原子力発電が約２３ｇ、水力発電は約１１ｇです。（出典：ライフサイクルCO2排出量による発電技術の評価、電力中央研究所報告）

原子力発電は、石油火力発電に比べると、明らかにクリーンなエネルギーです。また、石油には価格高騰や枯渇不安の懸念があり、「石油依存からの脱却」という面からも、原発が注目されているのです。

電力の１５％をスウェーデンなどから輸入し、天然ガスをロシアから輸入しているフィンランドは原発の建設を約３０年ぶりに始めました。イギリス、イタリアも原発再評価の必要性を訴えています。ドイツでは、既設の稼動中の原発は２０２０年までに閉鎖されることになっていますが、メルケル首相は、明確な意思表示はないものの、原発推進の意向を持つとされているようです。米国では既に原発政策を転換し、大量建設計画が進んでいます。カナダも、原発の新規建設を検討しているようです。

原子力産業や原子力政策の関係者は、このような脱原発から原子力発電への回帰を「原子力ルネサンス」と呼んでいます。

日本ではどのように進んでいくのでしょうね？

ＣＯ２削減チェッカー

私たちは、１人１日約６ｋｇのＣＯ２を排出しているそうです。チーム・マイナス６％は「１人１日１ｋｇのＣＯ２排出量削減を目指そう！」と呼びかけています。

１ｋｇのＣＯ２の体積は、１リットルペットボトル約５１０本と同じくらいです。また、サッカーボール１００個分とも言われています。

下の写真をクリックしてみてください。あなたはどれくらいＣＯ２を削減できそうですか？

ＣＯＯＬＢＩＺ＋（クールビズプラス）

６月は環境月間です。
一昨日も東京ミッドタウンで「ＣＯＯＬＢＩＺ＋」の「＋」から生まれ変わろう！！と、「チーム・マイナス６％」のイベントが行われていましたね。

「チーム・マイナス６％」は１９９０年を基準にして２０１４年までに、温室効果ガス排出量の６％削減を目指す、官民一体の国民的プロジェクトのことです。
今年は、夏場の軽装にプラスして、マイ箸、マイバッグ、扇子（せんす）の利用や自転車通勤など一歩進んだ行動の提案をしています。

マイ箸お使いですか？　何気なく使っている割り箸の消費量は１年間約２５０億膳とも言われ、その９割以上が輸入だそうです。大量生産されたものを、燃料費をかけて輸入し、大量消費しているのですね。
マイバッグ、大手スーパー「イオン」での２００８年４月度のエコバッグ持参率は２３％だったそうです。
扇子（せんす）はいいですね。家庭ではやはり団扇（うちわ）でしょうか。うちわの風は通常２ｍ／秒ほどの風だそうです。風速１ｍ／秒の風で体感温度は１℃下がるそうですから、エアコンの設定温度を２、３℃あげても、団扇を併用すれば、環境にも体にも優しい涼しさが得られるわけですね。

我が家でも「ＭＹ箸・ＭＹバッグ・ＭＹうちわ」を愛用しています。どれも景品でもらったものばかりですが（笑）。

あなたは、何を「＋（プラス）」しますか？

食品にも排出量表示

経済産業省の発表によりますと、食品や日用品を対象に、商品の製造・流通過程で排出したＣＯ２の量を表示する制度を導入、流通大手や食品メーカーも参加して指針を策定し、２００９年度から試験的に実施するそうです。

新たな制度は、例えばポテトチップスでは原料のジャガイモの栽培から商品の製造、配送といった全工程から出るＣＯ２を合計し、商品の袋に「ＣＯ２排出量７５グラム」などとラベル表示するということです。

サッポロビールはＣＯ２排出量を出していました！！
サッポロビールの生ビール＜黒ラベル＞の大びんビールと３５０ｍｌ缶の、原料の採取から製造、使用、廃棄、リサイクルに至るまでの製品の一生のうちに排出するＣＯ２量は、２００５年では、大びん１本１８８ｇ、３５０ｍｌ缶１６１ｇだったそうです。サッポロビールは原料栽培を協働契約栽培で行っていますので、栽培情報の把握し、ＣＯ２排出量の算出が可能だったそうです。

今回の導入に向けての研究会には、学識経験者のほか、イオン、セブン－イレブン・ジャパン、サッポロビール、コクヨなどの企業が参加し、排出量の算定方法や表示に関する指針や制度の在り方を議論するそうです。

英スーパー最のテスコは、地球温暖化対策として自社ブランド製品の一部、各製品の流通・販売過程などで直接生じるＣＯ２排出量のラベル表示を始めています。
日本でも、カロリーだけでなく、これからはＣＯ２排出量も表示されるようになるのですね。

世界環境デー

６月に入り、テレビ各局で、エコ満載の番組が放送されていますね。

毎年６月５日は「世界環境デー」です。
「世界環境デー」は、１９７２年６月５日からストックホルムで開催された「国連人間環境会議」を記念して、１９７２年１２月の国連総会で制定されました。そして、この総会で採択された決議案がUNEP（国連環境計画）設立の契機になりました。

２００８年の世界環境デーのスローガンは、『 Kick the Habit! Towards a Low Carbon Economy（低炭素経済に向け、習慣をやめよう！）』です。今年の世界環境デーの国際的な祝典はニュージーランド、ウェリントンで開催されます。
ちなみに、２００７年のテーマは、「氷が溶ける－ホットな話題？」、記念式典は、６月３、４日にノルウェーのトロムソ、６月５日にオスロで行われました。

日本では、１９７３年から「環境週間」がスタート、１９９１年からは６月を「環境月間」としています。また、１９９３年に制定された、地球化時代の環境政策の新たな枠組を示す基本的な法律「環境基本法」の中で、６月５日を環境の日と定めています。

６月中は、全国各地で様々なイベントが行われます。参加してみてはいかがしょうか。

食糧サミット

福田康夫首相が、３日からイタリアで開催される食糧サミットに出席します。フランスのサルコジ大統領、ブラジルのルラ大統領など約１９０の国・地域の元首や閣僚らが参加するそうです。

食糧サミットは、国連の専門機関のひとつである国連食糧農業機関（ＦＡＯ）が開催しています。１９９６年には１８６カ国が参加して、世界の飢餓撲滅のため世界食糧サミット開催されました。２００２年には１７９カ国・ＥＵの代表が参加し、２０１５年までに飢餓人口の半減目標が再確認されました。しかし、現実には、飢餓人口は増え続け、今では、１日あたり２４０００人が餓死しています。

今回のサミットは、国連緊急援助調整官室（ＯＣＨＡ）などが、食糧価格の高騰によって世界各地で暴動が起きていることに対処するため、各国首脳が参加する食糧サミットの開催などを盛り込んだ「地球規模の食糧課題」と題した提言書を潘基文・国連事務総長に提出、開催の運びとなったようです。

世界銀行のゼーリック総裁は、「世界では６０億の人々が食事をするのに十分過ぎる食料が生産されている。問題は食料が平等に分配されていないことだ。」と話しています。また、ＦＡＯのディウフ氏は、「誰もが食料を得る権利を保障されている」と訴えています。

牛肉１ｋｇの生産するために飼料穀物１１ｋｇが必要だそうです。メタボ対策が叫ばれる昨今、食生活を改め、食料を途上国などに回せば、少しは飢餓を救えるかもしれません。私たちにもできることがありそうですね。
この食糧サミットでは、バイオ燃料、食糧輸出規制、支援のあり方などいろいろな分野で食糧危機打開策が検討されます。

国連食糧農業機関（ＦＡＯ）：
http://www.thinking-eco.net/term_ka-fao.htm

ＥＳＣＯ（Ｅnergy Service Company）事業

多くの企業にとって、温室効果ガス削減の取り組みは大きな課題になっています。省エネは収益を生み出すような事業ではありませんので、専門の技術者を抱えるのも難しく、特に中小企業にとっては、本格的な省エネができにくいのが現状のようです。

甲子園球場では、プロ野球の試合中のチーム交代に要する時間を電光掲示板に表示することによって、平均試合時間を１４分も短縮することに成功し、照明などのエネルギーを節約していますが、それ以上の省エネには設備投資が必要だそうです。

設備投資には、それなりの費用が、、、
そこで、有望視されているのが、コストをかけずに省エネができる新しいビジネス、ＥＳＣＯ（エスコ）事業です。

ＥＳＣＯ事業の契約形態はいろいろあるようですが、省エネのための設計、施工、導入設備の運転、保守などにかかる費用は、省エネルギーによる経費削減分でまかなわれます。５０００万円の光熱水費が４０００万円になれば、削減分の１０００万円で諸経費をまかなうことになります。ＥＳＣＯ事業者は省エネルギーを保証していますから、削減分が小さくても顧客が損失を被ることはありません。また、契約期間終了後の経費削減分は顧客の利益となりますから、顧客にとって省エネに取り組みやすいシステムになっています。

ＥＳＣＯ事業は、１９７０年代にアメリカで生まれ、欧米では省エネルギー推進手法の中心的存在として位置づけられている民間ビジネスです。「省エネに特化したリース事業」のようですね。

こちらのＨＰもご覧ください。
http://www.thinking-eco.net/concordance.htm